CBRNE対応地下シェルター用換気装置

※CBRNEとは、化学(Chemical)、生物(Biological)、放射線(Radiological)、核(Nuclear)、爆発物(Explosive)の各種の脅威を指します。

ATB-150

型名 ATB-150

換気量 150㎥/h (8人用)

定価(予定)3,150,000円(税抜)~

ATB-150

型名 ATB-300

換気量 300㎥/h (16人用)

定価(予定)5,000,000円(税抜)~

ATB-150

型名 ATB-450

換気量 450㎥/h (24人用)

定価(予定)6,800,000円(税抜)~

ATB-150

型名 ATB-150

換気量 150㎥/h (8人用)

定価(予定)3,150,000円(税抜)~

ATB-150

型名 ATB-300

換気量 300㎥/h (16人用)

定価(予定)5,000,000円(税抜)~

ATB-150

型名 ATB-450

換気量 450㎥/h (24人用)

定価(予定)6,800,000円(税抜)~

安心を

国内産のシステムを建設。

デザインにもこだわった
シェルター
を実現。

日本は世界唯一の被爆国であり、さらにロシア、北朝鮮、中国など 核保有国に囲まれているという事実から、 核シェルターの普及率が現在0.02%と低いことが指摘されています。

国民の危機意識が不足しているため、この問題に対処する必要があります。

また、日本は地震や津波などの自然災害が頻発する地域であり、 地下シェルターはこれらの脅威から人命を守り、 備蓄品を収納する場所としても役立つことが明らかです。

安心できる価格で地下シェルター建設を促進し、 国民の安全を確保するため、我々は最善の努力を惜しまない覚悟です。

代表 小熊 正輝

小熊正輝
service

Service

私たちにできること

01

換気装置

地下シェルターの建設において最も重要な要素の一つは、換気装置です。現在、国内で製造されている換気装置はありませんので、高額な海外製品に頼る状況にあります。我々は安全で品質の高い換気装置を国内で製造・販売いたします。

02

地下シェルター建設

日本核シェルター協会の基準に基づき安心・安全で常識にとらわれずデザイン性にもこだわった地下シェルターを建設し、国内への普及を推進してまいります。

*2025年モデルルーム建設予定

03

防災製品の開発・販売

いざという時に大切なのは準備です。

人々の安全を守るために、信頼できる防災用品を提供しています。

company

会社概要

ヤブシタグループが、本事業を支えます。
company

01

換気装置の設計・開発

  • ヤブシタ冷熱設備株式会社外部リンク

02

地下シェルターの設計

  • ヤブシタ総合設計株式会社外部リンク

03

換気装置の製造

  • 株式会社ヤブシタ製作所外部リンク
  • 株式会社ヤブシタメタルワークス外部リンク
  • 株式会社ユーテック外部リンク

04

情報発信・販売促進

  • 株式会社ヤブシタ外部リンク
  • ヤブシタホールディングス株式会社外部リンク
企業名
プロテクトアーツ株式会社
代表者名
小熊 正輝
所在地

北海道札幌市中央区北6条西23丁目1-12

011-624-7023
設立
2023年10月2日
資本金
3000万円
事業内容

地下シェルター換気装置販売

地下シェルター設計・販売

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個人情報を適切に管理する体制を確立するとともに、お客様に明示した利用目的の範囲内で取り扱い、お客様の同意がある場合又は正当な理由がある場合を除き、第三者に開示又は提供しません。また、個人情報への不正アクセス、個人情報の漏洩、滅失、毀損等の予防に努め、情報セキュリティの向上、是正を継続的に実施します。尚、お客様からの個人情報に関するお問い合わせ、開示等のご請求に対し、当社は誠実且つ迅速に対応します。

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当社は個人情報を次の各項に必要な範囲でのみ取得し、利用するものとします。

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  2. 本サービスについて電子メール(メールマガジン含む)、郵便、電話等の情報提供、送付をするため
  3. 企画・開発・製造・販売・設置および製品情報等の各種情報の提供・案内
  4. キャンペーン・展示会等のイベントの案内・実施
  5. カタログ・CD-ROM等の各種資料・サンプル等の提供・送付
  6. 当社が提供しているサービスの質を向上させるための分析・抽出等をするため
  7. 個人を特定できない形で、統計データとして活用するため

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    • 第三者への提供の方法 電子メールなどの電子的手段
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個人情報保護方針及び社内規程等の継続的改善

当社は、社会が要請している個人情報保護が効果的に実施されるよう、個人情報保護方針及び社内規程類を継続して改善します。

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